WORKSTYLEワークスタイル

社員が能力を最大限発揮できる環境づくりに力を入れています。

オフィス紹介

アクセス:最寄駅から徒歩4分

通勤は、東京メトロ有楽町線江戸川橋駅1-a出口から徒歩4分です。
1-a出口を出ると、すぐに首都高速の下に入るので、雨が降っていても、オフィスビルまでほぼ濡れずに出勤することができます。
社員は、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県から通っています。

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歴史のある社屋から新しいオフィスへ

東京都豊島区南長崎のトキワ荘(かつて、マンガ界の第一人者たちが切磋琢磨しながら過ごしたアパート)跡地にあった社屋から、2026年5月下旬に、現在の東京都文京区関口のオフィスビルに移転しました。
全国各地に駐在する営業社員以外は、こちらの本社勤務です。
長年過ごした豊島区南長崎のトキワ荘跡地の旧社屋を離れるのは少し寂しさもありましたが、真新しいオフィスも快適です。

職場環境

1. 法学部出身でなくても大歓迎です。

法律専門書をつくる編集者は、必ずしも法学部出身者である必要はありません。法学部の出身でなくても、入社後に3か月間実施される新人研修やOJTで、知識を身につけて活躍しています。一方で、もちろん、法学部や法科大学院で学んできた方も、その知識を存分に活かしています。
実務書は、あくまでも専門分野を「書き手」が紡ぐもので、編集業務においては、より「読者」のニーズと「書き手」の内容をマッチさせること、より分かりやすい形で世に出すこと、という視点とバランス感覚を重要視しています。
企画・編集から宣伝・販売まで、そのように広い視野をもって取り組める環境を目指しています。

2. 働きやすい環境整備を行っています。

出版社というと、残業が多く忙しいイメージをもたれると思いますが、当社ではプライベートを大切にしながら仕事に集中してもらうために、職場環境改善のための様々な取組を行っています。
昔ながらのやり方にこだわることなく、その都度、会社の体制を革新しています。

3. 育児・介護中の社員もたくさん活躍しています。

男女を問わず、育児休暇や在宅勤務を活用しながら、育児・介護などによって働く時間が限られる社員もしっかり成果を上げています。
「皆がより働きやすい」と思える環境の実現を目指しています。

働き方

勤務時間

当社の営業時間は、9時から17時となっていますが、社員の勤務はフレックスタイム制で、フレキシブルタイムは朝7時から夜22時まで、1日の基本の勤務時間は12時から13時の昼休憩を含め8時間です。(実働7時間)
例えば、朝7時から勤務し、15時に退社することで、アフター15を満喫することもできます。

在宅勤務

勤務は出社を前提としていますが、社員のワーク・ライフ・バランスを考慮し、週3日の在宅勤務を認めています。(コロナ以前から導入しています。部内全員出社日など、対面でのコミュニケーションも大切にしています。)
なお、当社は、令和4年度「テレワーク先駆者百選」※に選定されました!
※総務省では、平成27年度から、テレワークの導入・活用について、取組を進めている企業・団体を「テレワーク先駆者」、十分な実績を持つ団体等を「テレワーク先駆者百選」とし、公表しています。https://www.kajo.co.jp/f/whatsnew/hyakusen202211

各種制度

社員本人とその家族の生活をより豊かなものにするため、在宅勤務制度、育児休業制度、介護休業制度などを規定し、多くの方が利用しています。育児休業制度では、男性の取得者もいます。
また、個人の能力をさらに高めてもらうために、資格取得支援制度(自己啓発促進制度規程)を活用できます。



福利厚生

福利厚生

保養所

箱根と草津の2か所があります。日々の都会の喧騒から逃れて自然に囲まれた環境に身を置き、温泉に入ったり、ハイキングやスキーをしてリフレッシュできます。

サークル活動

ゴルフ、フットサル、ロードレース、健康麻雀、音楽などがあり、希望者が参加しています。

そのほか

そのほか

出版健保野球大会への参加

毎年4月から始まる出版健康保険組合の野球大会へ参加しています。
メンバーは、社員の中から野球経験の有無を問わず、有志で結成され、現在は、Aクラスで活躍しています。

喫煙について

社内は禁煙ですが、ビル指定の喫煙スペースを利用しています。

社員研修

新入社員研修

入社してから3か月間、編集部、営業部、コンテンツビジネス推進部、電子商品部、総務部の各部において研修を行います。その上で、本人の希望と適性を判断し、配属先が決まります。
各部では、社会人の基本はもとより、OJTを交えながらの研修を実施し、日々、所属部署の先輩や上司と対話しながら、経験を積んでいただきます。

自己啓発促進制度

業務上必要な技術や専門的知識を習得するために、検定・資格取得、セミナー等を受講するための費用の一部を助成することで、向上心ある社員の自己研鑽や成長を支えています。

以上のほか、階層別研修などもあります。
今後も、様々な研修を導入していく予定です。